【状況別】職場への結婚報告はいつ？どうする？失礼にならない伝え方も伝授！

職場への結婚報告は立場や周りの人への仕事の影響など、配慮するべきことがたくさんあります。職場への結婚報告の一般的な流れに加え、結婚後も仕事を続ける場合やおめでた婚で産休に入りたい場合などの状況別に、結婚報告のタイミングや伝え方を婚活のスペシャリストで異性間コミュニケーション協会代表理事の佐藤律子さんに伺いました。具体的な例文もご紹介するので、ぜひ参考にしてみてください。

一般的に結婚が決まったら、直属の上司→同僚→他部署の人→総務関連の部署→必要に応じて取引先の順に報告します。

上司との円満な関係性を保つためにも、最初の結婚報告は直属の上司へ行うことを心がけてください。結婚報告は言いやすい人から伝えるものではなく、お世話になっている直属の上司からスタートすることが基本です。そして、上司や同僚にはできれば口頭で報告するのがベターですが、最近はリモートワークなどで直接伝えることができない場合や、上司の時間を取るのが申し訳ないと考える人もいるようです。その場合は、オンライン→電話→メールの優先順位で臨機応変に対応しましょう。

「結婚後も変わらず働き続ける」「結婚を機に退職する」「おめでた婚で産休に入る」など、結婚後の働き方は人それぞれです。結婚後の働き方によって報告の仕方も異なるので、状況別に結婚報告のタイミングや伝え方、配慮するべきことなどを解説します。

結婚後も仕事を続ける場合

結婚報告の順番は基本的には上で紹介したような一般的な流れで問題ありません。結婚が決まった時点で直属の上司に報告し、結婚式を挙げる場合は遅くともその3カ月前、婚姻届提出のみの場合は1カ月前には報告するようにしましょう。

会社への結婚報告は単に「結婚します」だけではなく、「結婚式の有無」「結婚後の働き方」「新婚旅行の有無」「姓の変更の有無」など、仕事と同じように漏れのない報告が必要になります。

結婚式を行う予定で招待したい場合は、「このたび結婚することになりました。結婚式は○月○日を予定しております。○○さんにはぜひ出席していただきたいと考えておりますので、決まりましたらご招待状をお持ちします」などと、このタイミングで伝えましょう。

結婚式を身内のみで行ったり、結婚式をしなかったりする場合は、「このたび結婚することになりました。結婚式は○月に身内だけで行う予定です。準備や手続きなどでお休みをいただくことがあると思いますが、その際はどうぞよろしくお願いいたします」などと伝えるとよいでしょう。

結婚することで待遇が変わってくることがあるため、総務部に必要な手続きを確認する必要があります。上司に報告したときに、「このまま旧姓で仕事を続けたいと思っております」「新しい姓に変えたいのですが、直接総務に相談しに行った方がいいでしょうか」とお伺いを立てて、指示通りに動けば問題ないでしょう。

結婚後に新しい姓で働く場合は社用メールアドレスなどの変更が必要な場合があります。また、新婚旅行に行く予定なら、長期休暇を取得することになるため、社内外に迷惑がかからないよう配慮する必要があります。「新婚旅行で、○月に○日ほどお休みをいただきたいと思っております。その間はご迷惑をおかけし恐縮ですが、どうぞよろしくお願いします」と、報告のときに決まっていたら早い段階で伝えておくとよいでしょう。

結婚後は時短勤務または部署移動を希望する場合

職場によって異なりますが、時短勤務ができるのは未就学児がいる場合か、介護が必要な家族がいる場合に限るという規定がある会社が多いです。「育児時間の確保に関する規定」で定められているので、まずは会社の規定はどのようになっているのかを調べてみましょう。

結婚報告の順番は一般的な流れと同じです。結婚後の時短勤務が認められていたり、部署異動が可能な会社だったりした場合は、「このたび結婚することになりました。ご相談なのですが、結婚を機に○○部に異動させていただきたいと考えております」などと、上司に報告と一緒に相談すれば問題ありません。できれば結婚が決まった時点で報告するのがベターですが、遅くとも時短勤務や異動を希望する１カ月前までには伝えましょう。

おめでた婚で産休に入りたい場合

おめでた婚の場合は、結婚よりも妊娠がわかった時点で上司に報告しましょう。妊娠中は勤務ができる場合でも、産婦人科への通院だったり体調がすぐれなかったりと、勤務時間が通常通りにいかないこともあります。上司は関係している周りの人たちへの影響を最小限にしなければいけないので、できるだけ早めに伝えるのが原則です。

「このたび結婚することになりました。婚姻届の提出は○月にいたします。実は、妊娠していることがわかり、○月に出産予定です」などと、結婚報告とおめでた婚であることを一緒に伝えましょう。

出産後も仕事を継続する場合は、産休や育休に備えて人員を調整する必要も出てきます。「産休・育休後はなるべく早い復帰を考えていますが、ご迷惑をおかけすることがあるかもしれません。変わらぬご指導をよろしくお願いいたします」などと、今後の産休・育休を取得したい旨を伝え、今のペースで働きたいのか、時短勤務を希望するのかなど、復帰後どうしたいかを決めている場合は一緒に相談できるとよいです。

また、出産手当金や育児休業給付金の手続きに関わる書類の作成も必要です。令和３年６月には男性の育児休業取得を促進するための育児・介護休業法が改正されました。総務部の負担を軽減するためにも、早めの報告を心がけましょう。

結婚後は退職したい場合

結婚後は退職を希望する場合は、結婚報告ではなく退職の申し出になります。「このたび結婚することになりました。お相手の方の転勤に、私も付いていくことにいたしました。誠に勝手ながら○月いっぱいで退職したいと考えております。それまでは精いっぱい努めますので、よろしくお願いいたします」などと、早めに退職を申し出ましょう。多くの会社では、就業規則で１カ月前と規定されていますが、できるだけ早めに伝えておくのがベターです。

後任を探す時間や業務の引き継ぎ時間、有休の消化期間などを考慮して、早めに報告すれば気持ちよく退職できます。

退職の申し出も結婚報告の順番と同じで問題ありません。まずは上司に報告して、引き継ぎの仕方や取引先への報告のタイミングについて相談しながら退職日の擦り合わせをしていけば問題ないでしょう。

気持ちよくお祝いしてもらうためにも、失礼や漏れのない結婚報告を目指したいものですね。日頃お世話になっている人たちに誠意を持って、感謝の気持ちも忘れないようにしましょう。

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取材・文／坂田圭永

【監修】
佐藤律子さん
一般社団法人異性間コミュニケーション協会代表理事。恋愛、婚活、夫婦問題、子育て、ハラスメント、マネジメント、女性活躍、LGBTQなど、人間関係についての専門協会として、認定講師100名以上が在籍する。自治体婚活イベントのカップル成立率60%以上、異性間コミュニケーション研修の受講者は延べ3万人を超える。主な著書に『ずるいくらい思いのままに恋が叶う』（かんき出版）、『7日間で運命の人に出会う！頭脳派女子の婚活力』（青春出版社）他、著書多数。テレビ番組の恋愛・結婚コーナーの監修、出演実績も豊富。
公式サイト：https://www.iseikan.jp/